再建築不可の物件のリフォームはどこまでできる？その２

再建築不可の物件のリフォームをするときの注意点

再建築不可の物件のリフォームをするときに注意すべきことをご紹介します。

 

・耐震基準をチェックする

再建築不可の物件は建築基準法が定められる前に建てられたものが多いため、耐震基準をクリアしていないことがあります。また1981年に新耐震基準に改正され、1950年から適用されていた旧耐震基準とは異なるため気をつけましょう。

耐震基準に準じていない場合は、耐震補強工事が必要となります。リフォーム会社などに依頼をすれば耐震診断を受けることができるでしょう。

 

・土台や床下が腐朽していないかチェックする

土台や床下はチェックしづらい箇所のため、見落としてしまうことがあります。見た目だけを綺麗にするのではなく、土台も必ず整えましょう。

床下の柱や土台は腐朽していないか？シロアリは発生していないか？基礎の劣化はないか？などをチェックするといいでしょう。

 

・工事費用が高くなる場合がある

リフォームするためには現在建っている建築物の一部を解体したり処分したりする必要があるため、その分のコストがかかります。

また寸法などを既存の建築物に合わせなければいけないため、材料を選ぶ選択肢が狭く、高い材料を購入しなくてはいけないこともあります。場合によっては新築を購入するよりも高くつくでしょう。

 

・トラックや工事車両が入ってこられない場合がある

接道義務を果たしていない再建築不可物件の場合、材料を運ぶトラックや工事車両が入ってこられないことがあります。また進入できたとしても、駐車すると道をふさいでしまうことから長く停められず、工事がスムーズに進まないということも考えられます。

 

・足場が組みにくい場合がある

再建築不可物件は、隣家や道路との距離が近いケースがあります。通常の物件と比べて足場が組みにくい場合、特殊な対応をする必要があるため、足場を組む費用が高くついたり足場を組むまでの期間が長くなったりします。

 

・隣家に配慮する

大規模な解体を伴うスケルトンリフォーム（フルリフォーム）を行う場合、騒音や粉じんが発生することがあります。またトラックや工事車両が進入するために、隣家の敷地を利用させてもらう必要があるかもしれません。近所の住人の方のご迷惑になる可能性があるため、工事をする前にリフォームする旨を伝えておくといいでしょう。

 

次回は再建築不可のオススメのリフォームをお伝えします。